日本は都市化を終え、逆都市化社会を向かえた。全国的に人口減少、少子高齢化がおこり虫食い的に空き地が増え、住居が散在することにより公共インフラの維持が問題となっている。また原発事故以降エネルギーへの関心が高まっていることから、自然エネルギーを利用した地熱発電所をコアに、公共インフラへの依存度が極めて低い超自立型の村を提案する。村人は農業に従事し、下水処理場、ゴミ処理施設を備えたこの村で自立した生活を送る。